全国に広がる田舎暮らし希望者! 2015年ランキング:1位長野県、2位山梨県、3位島根県

  • 2016/2/18
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地方移住希望地域ランキング

地方移住をサポートする「NPO法人ふるさと回帰支援センター」による、『2015年移住希望地域ランキング』が発表されました。
これは、同団体の利用者(相談・セミナー参加等)4,359人を対象に、2015年1月~12月までに行った調査です。

さて、では早速結果から

 

移住希望地域ランキング2015

1位長野県、2位山梨県、3位島根県

 

となっております。ちなみに、昨年・一昨年は以下のとおり。

2014年ランキング : 1位山梨県、2位長野県、3位岡山県
2013年ランキング : 1位長野野県、2位山梨県、3位岡山県

 

長野・山梨、が強い。やっぱり首都圏から近く雄大な自然の景色が魅力でしょうか。

移住に人気の県

 

<主な調査結果>
1.上位2県は順位が入れ替わり。島根県が前年の8位から3位に。広島、秋田、高知、大分も大幅アップ。
首都圏から近い長野・山梨は安定した人気であり、上位2県は順位は入れ替わったもののその差は僅差。3位になった島根県は県内全自治体が参加した移住相談会を開催するなど、県・市町村・定住財団の三位一体での移住者受け入れ体制の構築が実を結んだ。6位の広島県は前年の18位から大幅に順位アップを果たしたが、他県に先駆けた相談窓口開設、起業支援や移住者のトレンドにあわせた移住専用サイト「HIROBIRO」の開設なども効果を上げている。秋田県はUターンに特化した粘り強い取組みが成果を上げた。

2.相談件数大幅アップ、若者世代(20代~30代)が大幅増で、相談者の2/3が20~40代に。
移住相談件数は前年の12,430件から、21,584件へと大幅に増えた。要因としては各県・自治体による移住相談会・セミナー(年間実績302回開催)が大幅に増えたこと、今年度からふるさと回帰支援センター内に専属の移住相談員を配置した県が前年の5県から29県に大幅に増え、相乗効果が発揮されたことがあげられる。
2008年のリーマン・ショックで若者が、2011年の東日本大震災以降子育て世代(20~40代)が増えてきたが、今回の調査で20代、30代が全体の45%になった。なかでも、Uターン希望者は25.5%(2014)→35.6%(2015)へと10ポイント増加し、特に20代?30代のUターンが顕著である。

詳細はこちら2015移住希望者の動向プレスリリース

上記の「まとめ」を見ますに、やはり自治体が移住に力を入れているところが順位アップを果たしています。
どの世界もそうですが、努力が実を結びますし、逆に言えば努力しないと自然隆盛などはないです。

歴史を見るに、都市部への人口集中は必然であり、これは古今東西世界に見られる現象です。
その確たる解決策はどこもだれもいまだ見出していません。
わが国は急速なる高齢化社会が到来しており、また良いんだか悪いんだかよくわからない経済状況の中で、「仕事」を求めて都会へ出る人も後を絶ちません。

つまり、自治体がなにもしなければ、地方は衰退する命運なのです。これは必然です。
努力して衰退を防ぐ、努力以上をして初めて活性化・隆盛が起こるのではないでしょうか。

手をこまねいて、昨日と同じ今日をただ漫然と続けているだけの組織は、官・民とわず衰退滅亡への坂道を転げ落ちているといっても過言ではないでしょう。それが如実に現れた結果かとも思えます。

 

また、もうひとつ注目すべきポイントは、自治体の頑張りが反映された結果、というほか、若い世代の移住相談件数が大幅に増えたとのことです。

移住が若者に人気

しばらく前からノマドなどという言葉が定着し、カフェや集合オフィスなどで仕事をする人々も増えました。つまり、「場所」にしばられず仕事できる状況も増えつつあるということ。
外資系企業などは社内・顧客との打ち合わせすらオンラインで行ったり、ネットを武器に国境を越えて仕事を展開しているわけですから、わが国国内でもそれはもはや可能な世の中だということです。

それに加え、サポートセンターなどを地方に置く会社が増えたりという傾向もあります。

地方から日本を元気に。

地方でも働ける、暮らせる。都会の一極集中ではなく、都会という心臓部と、地方という四肢と、それらがうまく融合し機能し健康なカラダたる健全な国家になってほしいと切に願います。

移住に興味のある方は、「NPO法人ふるさと回帰支援センター」さんへ、ぜひご相談されてみてはいかがでしょうか。

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