【不動産ダイジェスト】

電子メールの“功罪”について

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不動産流通ジャーナル／97年９月１日号

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　インターネットにホームページを開設して、何らかの情報を発信した場合に、一般 にはそのページへのアクセス数で反響を測定し、電子メールの受付によってビジネ スを行うのが普通である。
　だから、マンション分譲会社や仲介会社にとっては、買主や売主からの具体的な希 望条件がとれるメール受付数は増えれば増えた方がよい。
ところが、そのメールが一般のＤＭと同じように、無差別な商品ＰＲの対象窓口と して使われ始めたらどうなるのだろうか。
　当社のホームページ『ＦＤＪ／不動産情報パノラマ』は、住宅・不動産業界向けに 専門情報を広く公開しているものなので、電子メールアドレスも一つであり、当然 誰からでもメールを受付けられるようになっている。
　このため、夏休みが終わった初日の朝、出勤してメールを開くと、そこは“ＰＲメ ール”でいっぱいだった。こうした現象はＦＡＸでも同じことで、夏休みなどで一 斉休業にした場合、ＦＡＸが受信した紙の山と格闘しなければならないのは、どこ の事務所にも見られる事である。
　ところが、ＦＡＸの場合、一目で“要・不要”を見分ける習慣ができているのに対 し、メールはまだ“新しいメディア”であるという認識のためか、ついつい丹念に 読んでしまう。
　そうしたメールの中に、メールの宛先と用件を書き込むヘッダーと呼ばれる部分が Ａ４判でプリントアウトすると１１ページにおよぶものがあった。お詫びのメール も入っていたのだが、そのメールのヘッダーも１１ページそのままだった。
　電子メールの送信には、ＦＡＸと同じようにアドレス帳という一斉同送システムが あるのだが、そこに貼りつけた宛先のリストが全部ヘッダーとして送られてきてし まったのである。
　これは、単純な操作ミスであり、電子メールの持つ利便性を否定するものではない のだが、発信元が“Ｆ”という家電メーカーにしては“オソマツ”過ぎる“事故” であろう。
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